写真オタクが集まった、写真好きのための会社

広告に使われるクリエイティブ素材だけでなく、スポーツや報道の写真や動画、その撮り下ろしなどを手がけるアフロ。1998年からは日本オリンピック委員会のオフィシャルフォトエージェンシーに認定され、オリンピックの公式写真集の制作も行うなど業務の幅を広げています。今後の展望について、代表取締役社長の青木紘二さんにお話を伺いました。

オリンピックの公式写真集を出されるようになったのは、いつからですか?

1998年の長野オリンピック・パラリンピックからですね。それから20年、2016年のリオデジャネイロで10冊めになります。
選手の顔写真は出発前に撮影。大会期間中は私も含めて弊社から7名のカメラマンが現地に行き、閉会式に出る間もなく帰国して写真のセレクト作業に没頭しました。選手が首相官邸に挨拶に行く前に集合写真を撮るのですが、皆さんは自由というかなかなか集合してくれず、ウチのスタッフ総出で選手をまとめたりする場面もありました。
写真集の発行作業に当たっては、企画、編集、写真手配、レイアウト、印刷まで、すべて弊社で行いました。

オリンピックの現場では、撮影に一番いい場所はテレビカメラの独占状態。フォトポジションは、年々追いやられている印象です。とはいえ、写真には写真の魅力がある。一瞬を切り取った写真には、見る人の想像力をかき立てる力があります。体操の内村航平選手が初めてメダルを取った北京オリンピックの写真を出したときには、内村選手のご両親からお礼の連絡があったほどです。
リオデジャネイロオリンピック日本代表選手団2016

アフロがスタートしたのは、いつのことでしょうか。

最初は、自分の写真事務所としてのスタートでした。1980年のことです。私はそのころスイスに住んでいて、スイスのスキー教師国家資格を取得してからカメラマンになり、世界中を旅していました。旅先で撮った写真がすでにストックとしてあり、声をかけた同業者がスポーツ、特にスキーの写真をたくさん預けてくれました。
最初に広告を打ったときのキャッチコピーが「スキーなら、なんでも」というものでした。当時、山と渓谷社の『skier』という雑誌で年間300ページの制作を担当していたこともあり、スキーの写真があちこちで使われるようになったのです。

1992年にバブルが弾けたとき、弊社だけはなぜか売り上げが伸びました。「アフロだけなぜ?」と取材やインタビューを多数受けたのですが、私の答えは「わかりません」。本当にわからないんですよ。今考えると、最初はスキー、次にゴルフ、風景、そしてクリエイティブの写真、と少しずつ取り扱いを増やしていったら、お客さんも少しずつ増えていったんです。最初から間口を広げすぎず、できるところからジャンルを特化して成長していったのが、大きく失敗しなかった理由なのではと思っています。

報道写真は儲からないという定説があって、最初はクリエイティブだけを扱っていました。ただ以前から、ニュースはやりたかったんです。スポーツは得意なのでスポーツのニュースから取り扱いを始め、芸能をやってから時事写真へ。そうしているときに、長野オリンピックの公式写真集を出すエージェンシーに選ばれました。それまでのスキー写真の取り扱いなどから、ウィンタースポーツの写真はアフロだという認識をしてもらえたこと、またただの報道写真ではなく作品という形で撮った写真を写真集にしたいとオリンピック委員会の方たちに推してもらえたのは、本当にうれしかったですね。
©Iwao Kataoka/AFLO

写真エージェンシーにとっては厳しい時代になってきているようですが、そのことについてどう思われますか。

写真というものがこの世からなくなることはないと思うのですが、機材がよくなったおかげで誰もがある一定のクオリティの写真を撮れるようになりました。これは、プロのカメラマンや写真エージェンシーにとってはビジネスが成り立ちにくく、将来は厳しいと感じます。

動画では、8Kの存在が脅威。あの奥行き感は特別です。この出現は、世の中を変えていくでしょうね。今までとは違って8Kなら静止画を切り出すこともできてしまう。こういった難しい状況であることを真摯に受け止めてやっていくしかない、そこにビジネスチャンスが見出せるのではないでしょうか。

弊社では『死ぬまでに行きたい世界の絶景』や『108の世界遺産』といった本のアイデア出しなども行っています。このようなことができたのは、やはりオリンピックの公式写真集の制作を自社で行ったおかげで、本に関する知見が蓄積できたから。写真をどう使ってもらえばいいかという提案から働きかけることも、今後のエージェンシーの活動を広げるヒントになるのではないでしょうか。

近年は、動画のマーケットも広がってきています。この動画は、江戸末期から受け継がれてきたガラス工芸、江戸切子の職人技を紹介したもので、自社で企画から撮影・編集までを手がけました。

今後の展望についてお聞かせください。

弊社のサイトは更新頻度が高く、オリンピックやワールドカップのときは24時間態勢で情報を発信してきました。それに、利用されるお客様から「切り口がおもしろい」という評価をいただきます。写真好きなオタクばかりが集まっているので、写真に対する愛情や「楽しい」という気持ちがサイトにも出てしまうのでしょう。「写真をどう使うか、どう伝えるか」という写真への想いが大切です。
これまでにもいくつか転機はあったのですが、それをなんとか乗り越えられたのは「好きなことをやろうよ」という姿勢を通してきたから。その「好き」な気持ちが集客性につながればいいのですが、これがなかなか。業界で一番、ビジネスライクにやっていない会社なので、生き延びられるかは心配ですけど、そこがウチのいいところでもあると思っています。


青木紘二(あおきこうじ)青木紘二(あおきこうじ)

Profile
株式会社アフロ代表取締役社長。20代でスイスに留学、スイス連邦公認国家スキー教師の資格を取得。スイスをベースに、カメラマンの仕事を開始。1980年に株式会社アフロを設立。1990年に帰国。1998年に長野オリンピック・パラリンピックの公式写真集を発行。以降の夏期・冬期のオリンピック・パラリンピックの公式写真集を手がける。
http://www.aflo.com/


映像素材のライブラリー企業で、今起こっていることとは?

日本映像・音楽ライブラリー協会は、業務用の映像素材と音楽素材を提供しているライブラリー企業の集合団体です。今回は、協会の会長を務める横山一隆さんにインタビュー。映像ライブラリーを扱う企業の現況や今後の課題などについて伺いました。

横山一隆

日本映像・音楽ライブラリー協会とは、どんな団体なのでしょうか?

協会の発足は1993年。写真の協会はすでにできていましたが、映像や動画を扱う企業の協会はまだありませんでした。そこで、映像という素材に価値を持たせて世の中にもっと知ってもらおうという目的で、横のつながりを作りました。

協会では、映像や音楽素材の利用方法のガイドを作ったり、著作権をクリアにして使用するにはどうしたらいいかという啓蒙活動を行っています。現在は18社プラス特別協賛企業が2社、加盟しています。映像と音楽は切っても切れない関係性がありますから、音楽素材を扱っている企業も自然に加わりました。

協会に加盟している企業にはそれぞれ個性があり、たとえば歴史素材だけを扱っているところや、ヘリやドローンによる空撮が多い企業、海外の会社のライブラリー素材を扱っていたり、劇映画などハイエンドのユーザーさんに提供する素材を扱うなど、さまざまです。

日本映像・音楽ライブラリー協会
日本映像・音楽ライブラリー協会 http://www.jvla.gr.jp/

映像素材では、どのようなトラブルが起こりがちですか。

写真でも同様のトラブルがありますが、勝手に映像をダウンロードしてしまう人が後を絶ちません。ダウンロードした映像を、誰でも簡単に見られるサイトに再アップされたりして、これは大変困りますね。

あとよくあるのが、Vコンへの無断使用です。Vコンとは、CMなどの動画撮影を行う前に作るコンテなのですが、絵ではなくサンプル動画を編集して実際のイメージに近いものを作るものです。ライブラリー素材には不正使用を防ぐためにサンプル映像であることがわかるマークが入っているのですが、そのマークが入ったままVコンを作ってクライアントの前で試写を行い、実際の制作に入るとその動画は使わない、となってしまう。サンプル使用であっても試写用Vコンに使ったわけですから、無料で使われるのはおかしいのです。明確な規定がなく、また「実制作ではないので協力してほしい」と言われることもあり、この件については各社で足並みをそろえて対処しなくてはいけないと考えています。

よくセミナーを開催されているそうですが、どのような内容なのでしょうか。

著作権に対して世間が敏感になっているのは写真も動画も同じようで、著作権に関する内容が多くなりました。人物の写り込みや特定の建物などはどこまで撮影していいのか、という質問をよく受けます。

著作権以外の問題で写真と決定的に違うのは、映像の場合は規格が大きく変わるとその影響を大きく受ける、ということです。規格というのは、撮影機材の規格のことで、ハイビジョンから4Kに、そして今や8Kの時代が来ています。高画質化がどんどん進むと、以前の規格で撮った映像は画質が荒く見え、視聴者には抵抗があります。フィルムの場合は元々が高画質のため、たとえ古いものでもデータを取り込んでしまえば修正して、今と遜色のない状態で見ることができるのですが、映像はそうはいきません。風景など汎用性のある映像をライブラリーで残したとしても、機材が進化するとその映像が意味をなさなくなってしまいます。そのような事態に、映像に携わる我々はどのように対処すべきか、以前に撮った映像の価値をどう引き出すかが大きな課題です。

またこのところ注目度が上がっているのは、ドローンによる空撮です。撮影は、どこで撮るか、どういうレンズで撮るか、どの角度で撮るか、この3つが基本的かつ大切なポイント。カメラマンによっては、「自分だけが知っている、ベストショットが撮れる場所」があって、たとえば秋に落葉すると向こうの山の峰がキレイに撮れるとか、登山道からは見えないけどここからは眼下が一望できるとか、秘蔵場所があったものです。それがドローンの登場によって、いつでもどこでもどこからでも撮れるようになってしまった。基本の3つを一気に解決する画期的なことでした。

ドローンは事故も多く、2015年から通称ドローン規制法(改正航空法)が施行され、禁止ルールが明確になりました。規制地域内であればたとえ自宅の庭であっても、200g以上のドローンを操作するのは禁止されています。当然、他の場所であっても撮影の際には国土交通省に許可を出さなくてはならないので、今後はこういった話もセミナーで共有できたらと思います。

今後の展開については、どのようにお考えですか。

日本映像・音楽ライブラリー協会ができたときは加盟会社が25社だったそうです。それからは減ってしまいましたが、まずは加盟会社を増やすよりも、協会の活動が活性化させて業務量が増やし、必然的に加盟会社が増えるようにしていきたいですね。そのために、サイトの刷新を行い、見やすく使いやすい場にしました。ヘルプデスク機能を設けたので、「こんな映像がほしい」と連絡を入れていただければ、いちいち各社に聞かなくても加盟各社に一度に確認が取れるようになっています。

昨今ではデジタルサイネージがとても増えたので、そこをターゲットにリーズナブルに映像を使ってもらえるライブラリーを考えることにもチャレンジしています。
映像とネットは親和性がいいので、デジタル化の波に乗って、うまく拡大していければいいなと思います。そのためにも、時代に合わせた展開方法を今後も考えて実行していきたいです。


横山一隆(よこやまかずたか)

profile
トーフナ映像株式会社代表取締役。1981年トーフナ映像株式会社設立。カメラマンとして業務に携わる。1985年から空撮業務を開始。昭和天皇崩御の際には、大喪の礼の空撮に参加。1998年の長野オリンピックはプレから参加し、本大会時は白馬周辺の滑降、ジャンプを空撮担当。その他、映画やCMで多くの作品に参加。2012年からドローンによる空撮を開始、カメラマンとして撮影継続中。